カリキュラム・オーバーロードという言葉が日本語文献に現れるようになったのは2020年頃からです。国の有識者検討会でも使われています（今後の教育課程、学習指導及び学習評価等の在り方に関する有識者検討会「論点整理」2024年9月18日）。
　言葉の定義はどうなっているか。図表１には、3人による４つの説明を載せています。白井俊は、旧文部省からOECDを経て、文部科学省では2017年に教育課程政策を担当しました。奈須正裕と大森は、いずれも大学の教育研究者です。論者により説明に違いがありますが、ここでは共通点に注目しておきます。3点になります。

第１、教育課程の子どもへの過大な負担を問題にしていること。

第２、2017年に公示された小中の学習指導要領（以下、2017学習指導要領）下の学校をカリキュラム・オーバーロードと判断することが論の前提になっていること。

第３、ある学校の教育課程が、いかなる条件を満たせばカリキュラム・オーバーロードと判断されるのか。まだ明確な判断基準の説明はないことです。

　判断基準がないのに、なぜ2017学習指導要領下の学校をカリキュラム・オーバーロードと判断しているのか。この点については、相対的な判断がなされています。2008学習指導要領（小中）から削除した内容基準は１つもありません。2017学習指導要領下の学校は、誰がどう見ても、カリキュラム・オーバーロードの状態にある。そうした教育界で共有されている実感を背景にしています。

　より的確な判断をするために、授業時数に着目をして、教育史的な整理をしてみます。小学校は1968年から、国が標準時数を定めて、学校がそれにもとづき授業時数を決める仕組みがとられています（中学は1969年から）。標準時数の変遷は、「平日1日時数」によって把握できます。　図表２の「小６」からは、次のことがわかります。

　1989標準時数のときも「第１次ゆとり標準時数」が踏襲されました。
　1998標準時数のとき5.6時間に増えます。この時は、学校5日制と総合的な学習の時間の導入があり、国も教科の標準時数の削減に努めましたが、２つのことを同時に進めるには、削減幅が足りませんでした。これを一応は「第２次ゆとり標準時数」と呼ぶことにしますが、現場の事実は「ゆとり」とは離れていきました。
　2008標準時数のとき5.8時間になりました。外国語活動が導入されたからです。1968標準時数のときと同じことをふまえ、「肥大型標準時数」の再来と押さえます。
　2017標準時数のとき６時間になります。外国語科が導入されたからです。「肥大型標準時数」がスケールアップして踏襲されました。